2025年商談会の様子
リアル商談会は、10月27日(月)仙台ロイヤルパークホテルにて
6県40社75名の水産加工事業者、17か国56社64名の海外バイヤーにご来場頂きました。
たくさんのご参加、誠にありがとうございました。
三陸・常磐水産加工品
輸出促進商談会
水産加工品
買付事業者さま
Online business meetingWEB商談会
三陸・常磐地域の水産加工事業者と、
双方の希望を
考慮の上マッチング。
オンラインにて商談会を行います。
- STEP01
- マッチング準備
水産加工事業者の商品をデジタル商品カタログで見ることができます。
商談相手の選定の際にぜひご活用ください。
※カタログ掲載開始時期：5月下旬～6月下旬（随時更新）
Googleドライブを使用し、
商談可能日・商談希望相手のヒアリングを行い
双方の希望を元にマッチングを調整します。
※マッチングに関する情報入力やスケジュール確認にGoogle ドキュメントを利用するため、Googleアカウントが必要となります。
アカウントをお持ちでない方はアカウントの取得をお願いいたします。
※画像はイメージとなります。
- STEP02
- 商談スケジュール連絡・
事前準備
マッチング調整後、商談スケジュールをご連絡します。
- STEP03
- WEB商談会実施
- WEB商談
7月中旬〜8月上旬 - WEB商談
8月下旬〜9月中旬
WEB商談は2つの期間（国別）を
設定してZOOMにて実施します。
当日スムーズに商談を進めるため、
事前に接続テストを行います。
当日は司会進行・通訳が同席します。
商談時間は1回30～45分です。
※日本語での商談の場合は、通訳は同席しません
※商談スケジュールはWEB①は7月上旬までに、WEB②は8月上旬までにご連絡します。
Face-to-face business meeting
Atour of inspection to production areaリアル商談会〜産地視察
WEB商談をした海外バイヤーと
水産加工事業者が、顔を合わせて商談をする
「リアル商談会」の開催および、
三陸・常磐地域に海外バイヤーが訪問し、
加工施設や市場等を見学する
「産地視察」を実施します。
商品の質や安全性を確認できるだけでなく、
水産加工品そのものへの理解を深め、
製造過程を知ることができます。
実際に顔を合わせて会話することで、
互いに取引への安心感・信頼感へつながります。
また、商談をしない事業者とも
交流することが可能です。
実際に商談会場での
試食からつながったケースも！
積極的に水産加工事業者にお声がけください。
※リアル商談会・産地視察へご参加頂く招へいバイヤーは、WEB商談の進行状況等をもとに商談事務局が選定します。
※リアル商談会開催日が決定しましたら、当ホームベージに掲載します。
2025年産地視察の様子
2024年リアル商談会・産地視察の様子
2023年リアル商談会・産地視察の様子
2022年リアル商談会・
産地視察の様子
Tasting for overseas buyers海外バイヤー試食会
２か国または３か国での開催を予定しています。
参加事業者様の商品を現地宛に送付し、現地シェフがアレンジしたメニューを参加バイヤーに試食いただきます。
試食後にはアンケートを実施。アンケート結果や試食会の様子は各参加事業者様へお知らせします。
調理の仕方やおすすめのメニューだけでなく、展開範囲を想定したご提案もぜひお寄せください。
※本試食会は、現地バイヤー向けに開催します。事業者様の日本からのご参加は不要です。
※1社につき最大2ヵ国まで参加いただけます。各国、1社1商品に限ります。
※試食会実施国への商品の海外輸送費を支援します。（商品代、国内倉庫までの送料を除く）
2025年試食会の様子
2025年は、タイ（バンコク）・インド（ムンバイ）・UAE（ドバイ）の3か国で開催しました。
商談相手だけでなく新しい商品と出会い、より興味を深める機会となりました。
この試食会から商談や成約につながったケースも！
2024年試食会の様子（マレーシア・オーストラリア・メキシコ）
2023年試食会の様子（香港・台湾・シンガポール）
Online follow-up business meetingアフターフォロー商談
（WEB）
もうひと押しで成約に至る、最後のサポートが必要な商談をピックアップして行う商談会。
実際に、このイベントを経て成約に
至ったケースも。
本商談会について詳しい情報はこちら
Contactお問い合わせ
三陸・常磐水産加工品輸出促進商談会 事務局
（株式会社JTB内）
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担当：大島・飯野・岩佐
受付時間: 10:00～17:00（土日祝日を除く）株式会社ＪＴＢは、水産庁
「令和7年度水産業復興販売加速化支援事業のうち
復興加工輸出促進支援事業」の実施主体者として、本事業を実施します。