イベント： 海外市場向けサポート（アウトバウンド）
| 開催日 | イベント名 | イベント内容 |
|---|---|---|
| 2014年10月03日～10月03日 | 【東京ビジネス・サミットグローバルビジネスゾーン セミナー】タイ最新事情・ASEAN経済共同体 及びカシコン銀行のご紹介（東京） 入場無料・事前登録制 | 1.タイの政治・経済の現状および今後の展望 2.タイの投資環境 2.1 タイへの投資動向 2.2 タイ進出の日本企業とタイ中小企業の情勢 3.ASEAN経済共同体 (AEC) 4.カシコン銀行のご紹介 |
| 2014年10月03日～10月03日 | 【東京ビジネス・サミット グローバルビジネスゾーンセミナー】「貿易保険」を活用した海外販路拡大・進出のご提案（東京） 入場無料・事前登録制 | 海外展開を図る中小企業業者の皆さまのために、販路拡大（攻め）とリスクヘッジ（守り）の支援を |
| 2014年10月02日～10月02日 | 第28回東京ビジネス・サミット2014 グローバルビジネスゾーン | 第28回東京ビジネス・サミット2014は全国各地からさまざまな業種業態の企業が自慢の商品・サービスを携えて集結する「異業種交流型」の展示商談会です。ラピタでは、日本各地の企業の海外進出をサポートするグローバルビジネスゾーンを「日本企業のグローバル展開」という視点から、１．訪日外国人観光客向けビジネス と ２．日本企業の海外展開 をテーマに展示商談会を実施いたします。 |
| 2014年10月02日～10月02日 | 【セミナー】その契約で大丈夫！？ 国際取引・契約基礎講座 ～先人の成功・失敗事例から学ぶ～（東京） 入場無料・事前登録制 | 「海外取引、海外進出（法人設立）にあたって注意すべきこと」 （１）海外取引をする際の国際取引契約の注意点（総論） （２）海外進出（法人設立）の際の注意点（総論） 投資法制、送金規制、合弁契約、事業・貿易ライセンスなど |
| 2014年10月02日～10月02日 | 【東京ビジネス・サミットグローバルビジネスゾーン セミナー】タイ最新事情・ASEAN経済共同体 及びカシコン銀行のご紹介（東京） 入場無料・事前登録制 | 1.タイの政治・経済の現状および今後の展望 2.タイの投資環境 2.1 タイへの投資動向 2.2 タイ進出の日本企業とタイ中小企業の情勢 3.ASEAN経済共同体 (AEC) 4.カシコン銀行のご紹介 |
| 2014年10月02日～10月02日 | 東京ビジネス・サミットグローバルビジネスゾーン プレゼンテーション】体験型「グローバル人材育成」プログラムのすすめ！（東京） 入場無料・事前登録制 | 様々な企業様と取組しました、異文化適応力診断アセスメントや海外・国内でのグローバル人材育成プログラムをご紹介します。 |
| 2014年10月02日～10月02日 | 【東京ビジネス・サミットグローバルビジネスゾーンセミナー】製造業界向け・海外で成功するWeb活用セミナー（東京） 入場無料・事前登録制 | 製造業海外向けサイトの現状 検索エンジンマーケティングを使った世界集客 サイト制作事例/検索エンジンマーケティング成功事例 |
| 2014年09月18日～09月18日 | 【展示商談会】クールジャパン・ワールド・トライアル2014 ～JAPAN EXPO IN RUSSIA 2014～ 第１弾「MOSCOW BAR SHOW」 | ９月末にモスクワ郊外で開催する酒類・バー業界の展示会「ＭＯＳＣＯＷ ＢＡＲ ＳＨＯＷ」内にＪＡＰＡＮ ＥＸＰＯ ＩＮ ＲＵＳＳＩＡパビリオンを設置いたします。併せて、商談会及びプレスカンファレンスを開催し、質・量ともに豊富なバイヤーとの商談を設定するとともに、貴社ブラントの現地業界および市場への浸透を図ります。 |
| 2014年09月11日～09月11日 | 【セミナー】UAEハラルセミナー（ドバイ） ～中東ドバイ・ハラルマーケットの魅力と課題～（東京） 入場無料・事前登録制 | ムスリム人口はアジア太平洋地域に集中していますが、一人当たり名目GDPの平均が45,000米ドルと高く、購買力が強い中東への進出に対して興味を持つ日本企業も増えております。そこで、中東において外資によるビジネス展開が理解し易いと言われるドバイに焦点を当て、最新のハラルマーケット情報・企業動向についてのセミナーをみずほ銀行と共に主催致します。 |
| 2014年08月27日～08月27日 | 【セミナー】介護業界・人手不足解消の大ヒント！入管法改正に伴うフィリピン人介護士の可能性 | 外国人介護人材の中で最も日本との順応性が高く、ホスピタリティに優れていると言われるフィリピン人介護士についてクローズアップ、その実像と現状を現場のプロが実体験を基に語ります。そして、国内で数少ない外国人ヘルパー養成スクールと多数の介護施設を経営する、外国人材のエキスパートが 入管法改正後の外国人材受入れの流れを詳しく解説します。 |
