【海外進出レポート】海外力を活かした「協働する実践力」習得プログラム
海外進出を考える上で、大きなハードルとなるは自社に海外で通用する人材がいるかということではないでしょうか。
今回のレポートでは、国内約800拠点、海外32カ国84拠点を持つワールドワイドなネットワークを駆使し、危機管理を含むサポート力で安全で安心な運営に努めるJTBグループの、法人向けソリューションを提供するJTBコーポレートセールスにてグローバル人財育成プログラムを担当する鶴田氏へインタビューをしました。
※本インタビューはHR2012 秋にて鶴田氏が講演を行った際に実施したインタビューをラピタ用に更新をしたものです。
株式会社JTBコーポレートセールス グローバル人財育成担当部長/東日本国際交流センター所長
鶴田 雄次郎氏
プロフィール:1985年JTB入社後、教育研修事業に長年携わる。03年から東日本国際交流センターの所長を務め、海外での体験型研修の開発を 行い、グローバルな環境での学習の支援を推進してきた。現在はグローバル人材の対応力についての研究と育成プログラムの開発に従事。留学語学研修等協議会(CIEL)の会長も務める。
学校や企業の海外研修・留学の実績、旅行業を通じて培った海外オペレーション力などのノウハウを背景に、JTBコーポレートセールスではグローバル人財育成プログラムを提供している。「語学ができても現地になじむのに苦労する社員がいるため、異文化対応力を養いたいといった相談が4、5年前から増えています」と鶴田氏は語る。そのためには座学で知識を得るだけなく、知識を使う実体験こそが重要だと言う。
JTBコーポレートセールスが実施する海外での異文化・ビジネス体験型研修は、国内での事前研修からスタートする。派遣先の国の文化・歴史・経済を学び、ビジネスを想定したテーマや仮説を立案しておくためだ。その後、海外での実体験を経て、グローバル視点での気付きやテーマ発表、ビジネス提案を行う。「インターンシップを利用した交流のニーズも高まっています。コンテンツとしては企業訪問による社員交流、大学でのリサーチ活動やディスカッション、ホームステイによる家庭レベルでの文化風習やマナー体験などがあり、これらをいくつも組み合わせたプログラムをカスタマイズしています」
海外生活を疑似体験できる国内研修も行っている。一つは留学生との合宿スタイルによる「グローバルビレッジ」。明確な目的を持って来日している海外の若者たちとの議論も体験でき、最近の外国人の考え方やコミュニケーション方法に発見があると、支持されている。もう一つは、日本在住のビジネスパーソンからビジネススキルを学ぶ「グローバルビジネスカルチャー」。ロールプレイイングを通じて、プレゼンテーションやネゴシエーション、ビジネスマナーなどを実践的に身につけることができるそうだ。
語学研修ではアジア圏、特にフィリピンの人気が高い。鶴田氏によると、「理由は費用の安さと、独自に提供されるマンツーマンレッスン。1ヵ月でTOEIC100点以上アップも期待できます」とのこと。ただし、海外での対応力はTOEICでは計れない。「そこで、現地の人と一緒に、サバイバルやチャレンジができるタイプかどうかを可視化する、アセスメントを導入しています」
同社のサービスは、新卒者のグローバル力を見たり、海外への人員配置時の参考資料としたりすることはもちろん、海外研修の効果測定にも活用できる。ビジネス体験、異文化体験、語学研修と組み合わせることで、グローバルに活躍する人材の創出・抽出を、一層効果的に行うことができるだろう。
さらに詳細を知りたい方は、JTBコーポレートセールスのグローバル人財育成プログラム にてご確認ください。
多数の企業の方からお伺いしたところ、グローバル人材に必要な力とは「語学力・コミュニケーション力」「異文化対応力」「主体性・実行力」の3つに集約されました。これらの3つの力を高めるには、グローバルの環境下での体験・経験が重要と考えます。なぜならば異文化での活動は知識だけではなく、体験・経験に裏打ちされた自律型行動様式が求められるからです。
JTBは、国内外問わず、異文化適応力のアセスメントや体験型グローバル研修、海外ではビジネススキル研修やリサーチ活動、企業訪問・交流、インターンシップ、語学研修留学等幅広いプログラムの提供を行っております。この機会に是非ブースへお立ち寄り、貴社の海外進出にお役立ち頂けるグローバル人財育成プログラムをご確認下さい。
【イベントの詳細はこちら】
名 称:ヒューマンキャピタル EXPO Tokyo 2013
会 期:2013年7月3日(水)~5日(金) 10:00~17:30
会 場:東京国際フォーラム(東京・有楽町)※基調講演は9:30~
主 催:日経BP社
後 援:経済産業省
協賛:日本人材マネジメント協会、全国産業人能力開発団体連合会
協力:日本経済新聞社、テレビ東京
入場料:1,000円(消費税込) ※事前登録で無料になります。